EITWの調査では、市場の現状と将来予測を行うだけでなく、MICE業界が今後どのように変化していくかについても取り上げ、イベントの開催に関してもデジタル化の重要性が着実に増えると見込んでいる。同調査によると、デジタル形式で開催するイベントの重要性に関する意見を比較した結果、コロナ危機の影響で、デジタル形式に将来性を見出せるという回答が短期間で47％から75％に増加している。更に、危機前には、ハイブリッドのイベント形式に将来性を見出せるという回答は3分の１にも満たなかったのに比べ、3月初旬には、既に、対象者の６割がその潜在性を見出せると回答している（4）。

シュプリンガープロフェッショナルのデジタル専門ライブラリーは、代替案としての仮想見本市に関する記事で、B2B向け見本市の来場者の大半は、コロナ危機以前から、事前にインターネット検索をして、イベントや出展者についての情報を入手していたことを指摘している。ひいては、見本市の来場者にとって、特に今回の危機状況下、見本市が完全にデジタル化される事自体、実に理に適った緊急解決策となる可能性が高いという。例えば、ドイツ最大手の投資信託会社ファンドファイナンス社をはじめ会議主催者の多くは、デジタル化を既に導入し、仮想見本市開催中にインターネットでウェブセミナーや講演を無料でストリームできる様に提供したという。但し、イベントの完全な仮想化により、主催者に過大な費用負担がかかる事を忘れてはならない。従って、バーチャルイベントに加え、ソーシャル・オーソリティとソーシャル・セリング、特に後者は、ダイレクト・マーケティングと同様の効果を秘めているため、危機的な状況下にある主催者にとって局面を打破する好機となり得よう。ソーシャルメディアがこのような施策を導入するには時間がかかるが、見本市主催者が専門見本市で行うことと同様に、特定のターゲット層に直接アプローチ出来るというメリットもある。しかしながら、現状のバーチャルイベント形式が、緊急解決策の域を越えることが出来ない理由は、統合されたブランド体験の欠如にあり、イベントに実際参加しなければ、あるいは、最低限、拡張現実（AR: Augmented Reality）や仮想現実（VR: Virtual Reality）などの技術的ソリューションがなければ、そのギャップを埋める事は出来ない（5）。

デスティネーション・コングレス・マネージメントの教授であり、EITWの責任者でもあるミシャエル・タデウス・シュライバー氏は、小規模なイベント形式の方がより迅速に正常化すると予測しており、それにより、大都市圏の地域経済クラスターや地方のグリーンミーティングに恩恵をもたらすであろう、と述べている。しかしながら、彼は、デジタル形式が従来の実際（リアル）の見本市やイベントに完全に取って代わるとは考えていない。

「いくら「デジ・ハイプ（デジタル化・誇大広告）」とは言っても、今回の危機は、デジタル化の限界も明示している。会議一つを取ってもそうだが、短期間で集中力は顕著に低下する。どんなに頑張ったところで、1日に３回のビデオ会議をこなせば、“ソーシャル・プログラム”が恋しくなるものだ。しかし、バーチャル空間には、我々が五感を通じて様々な感情を共有することが出来る人がいる訳ではない。ビジネスを成功させるために、また、個人が満足感を得るためには、生のコミュニケーションが不可欠なのである。つまり、我々イベント業界は単なる“社会機能の維持に必要不可欠”なだけではなく、“人間にとって必要不可欠”であると言っても過言ではないだろう。会議の場を通して人間性を養い高めようではないか。」

シュライバー氏は、カンファレンスやコングレスの存在をPRし、イベント主催者に適切な会場やイベント代理店を如何に効率的に案内するかという点で、コンベンション・ビュローの担う役割の重要性が将来的に高まる、と予測している。更に、コンベンション・ビュローは、MICE市場調査に基づき、効率的なターゲット層設定に努め、新規のイベント形式、および、コミュニケーションの手段を開拓していかなければならない、としている。その観点からも、連邦各州および地方自治体が、資金および人材支援を削減しない限り、コンベンション・ビュローは、今後、益々イノベーションおよびモーチベーションの源泉となっていくであろう、としている。従って、シュライバー氏はMICE業界が、コロナ危機を巧みに乗り越え、一層強化されていくことに期待を寄せている（6）。

6月はMICE業界にとって、連邦、および、州政府の補助金が、実際、如何に効率的に企業の倒産を阻止する事が出来たかを見極める上でも重要な月となる。また、出口シナリオ如何によっては、同業界が2019年の堅調な業績水準に戻るのに、どれくらいの期間が必要かも明らかになるであろう。

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